構造計算ソフトの普及・性能向上により数値上の整合性は容易に確認できるようになりましたが、実務上のリスク判断や合意形成のあり方は、依然として個々の設計者の経験に委ねられています。
第一線で実務をしてきたベテラン設計者の知見を、「雪」を例に深掘りしました。
Q1. 多雪地域特有の「設計慣習」はどのように学んだらよいですか？
A.やはり最初はデータを把握すること。地方行政の条例や審査機関の指摘事例、地方の研究機関や大学が出している論文などから地域の特性を把握することは基本です。近隣の建物の情報収集も欠かせません。
地場の業者から耳にする被害事例や独特の対策手法も重要な情報です。意匠設計事務所や建設会社、杭屋さんなどの意見も聞くようにしています。
Q2. 計算モデルと「現実の雪の挙動」の乖離をどう埋めたらよいですか？
A.埋めるべきは、モデルと挙動の乖離というより、荷重設定と実情の荷重の乖離という考え方の方が正しいでしょう。そこに大きな差があるから、積雪で建物が壊れるのです。
しかし、異常気象をすべて想定した設計をしようとすると、予算が跳ね上がり、そもそも建物を建てられなくなってしまう。構造設計の腕の見せ所は、単に建物を頑丈にすることではなく、安全性を確保しつつ限られた予算の中でいかにして施主の要望を叶えるか、という事に尽きます。
でも、雪は本当にむずかしい……！
異常気象を加味した対策は可能ですが、積雪荷重への実情的な配慮はなかなか難しいところです。同じ地域なのに数キロ離れただけで積雪が何メートルも違うとか、道路一本挟んだ向こう側では設計用の積雪荷重が法的に違うとか、設計者にとって頭の痛い問題です。
Q3. 気象リスクの指摘を、お客様から疎まれないようにするにはどうすればよいですか？
構造設計は安全性を高める提案はできますが、『経済的合理性』の壁を無視して、理想だけを押し通すことはできません。予算や躯体数量の適正な感覚を持たずに「近年の異常気象に備えて部材をもっと太くしましょう！」と主張するだけでは、単なる理想論として退けられてしまいます。
構造設計者に期待されている役割は、無駄な構造躯体を省き、余裕度の少ない部分に適切な部材を配置するなどして強い建物にすること。そして、建築主が納得してリスクを選択できるよう、判断材料を丁寧に整えることにあります。
コストとリスクのバランスが異なる複数の案を提示し、リスクの所在を可視化したうえで経営判断を仰ぐ。予算内で最大効率の安全を確保する代案を捻り出す。経済設計のもとに行われるこうした提案（合意形成）は建築主にとってありがたいアドバイスとなります。そのような設計姿勢は「誠実な設計者」という好印象に繋がるでしょう。
近年は震度6強以上の大規模地震も頻発しており、気象予測や自然災害対策が難しくなっています。想定を超える大雨洪水や大雪、台風なども増えています。
