「構造設計者を募集しているものの、なかなか応募が来ない」「応募があっても、求めている経験やスキルと合わない」と悩む企業は少なくありません。
実際、ストラボnaviが企業へのヒアリングを行う中でも、長期間募集しているのに応募がない、人材紹介を利用しても採用につながらない、内定まで進んでも条件面で折り合わないといった相談が寄せられています。
構造設計者の採用では、単に求人広告を出すだけではなく、「どのような仕事を任せたいのか」を整理したうえで、必要な経験・スキルを定め、それに合った募集方法や選考方法を考えることが重要です。
この記事では、構造設計者の採用難の背景から、採用戦略の立て方、募集・リクルート方法、人材を見極めるポイントまで総合的に解説します。
1. 構造設計者の採用が難しい理由
構造設計者の採用が難しい理由は、「応募が少ない」だけではありません。
採用活動を見直すには、まず自社がどの段階で立ち止まっているのかを整理する必要があります。
1-1. そもそも応募者を集めにくい、建設業界の人手不足問題
建設分野では、人材確保そのものが課題になっています。
厚生労働省の「建設雇用改善計画(第十一次)」によると、2024年度の「建築・土木・測量技術者」の有効求人倍率は5.58倍で、全産業の1.25倍を大きく上回っています。構造設計者だけを対象にした数字ではありませんが、建築・土木分野の技術者を採用する企業にとって、人材獲得の競争が激しい状況を示すデータの一つといえます。
ストラボnaviへの相談でも、「長期間募集しているが応募がない」「人材紹介サービスを利用しても候補者が集まらない」といったケースがあります。求人を掲載して待っているだけでは、必要な人材と接点を持てない場合があります。
1-2. 応募があっても必要な経験・スキルと合わない
構造設計では、単に「実務経験○年」だけで人材を判断することはできません。たとえば、これまで担当してきた構造種別がS造・RC造・木造のいずれなのか、住宅と非住宅のどちらを中心に経験してきたのか、どの程度の規模の建物を担当してきたのかによって、経験の内容は大きく異なります。
実際の採用相談でも、「非住宅の経験者を求めているが住宅経験者からの応募が多い」「大型案件を任せられる人材が見つからない」といったミスマッチが起きています。
応募者を増やすことだけではなく、自社が必要とする経験を持つ人材に募集情報を届けることが重要です。
1-3. 給与や勤務地などの採用条件が合わない
経験やスキルが合っていても、給与や勤務地などの条件が合わず、採用に至らないことがあります。
ストラボnaviへの相談でも、内定後に給与条件が折り合わなかったケースや、地域によって候補者を集めること自体が難しいケースが確認されています。
採用条件を決める際には、自社の基準だけではなく、採用したい人材がどのような条件で転職先を探しているのかも考える必要があります。
2. 構造設計者を採用する前に決めておくこと|採用戦略の事前準備
求人を出す前に整理したいのが、「誰を採用したいか」よりも「何を任せたいか」ということです。
ここが曖昧なまま募集を始めると、応募者を適切に評価できず、採用後のミスマッチにもつながります。
2-1. 採用する目的と任せる業務を明確にする
まず、「なぜ構造設計者を採用するのか」について整理します。たとえば、以下の目的によって必要な人材は異なります。
- 受注増加に対応するための増員
- 退職者の補充
- 外注している構造設計の内製化
- 対応できる建物・構造種別の拡大(S造・RC造・木造など)
- 将来の管理職や技術責任者の育成
採用人数だけを決めるのではなく、採用後に任せる仕事まで具体化することが採用戦略の出発点です。
2-2. 必要な経験・スキルを整理する
任せる業務が決まったら、それに必要な経験やスキルを整理します。
構造設計者の場合は、資格や経験年数だけでなく、構造種別、建物用途・規模、担当範囲、使用ソフト、申請・適判への対応経験などを確認する必要があります。
具体的には、次のような項目を整理しておくと、求人条件の設定や選考時の確認がしやすくなります。
- 構造種別:S造・RC造・SRC造・木造など、任せたい案件に必要な経験があるか
- 建物用途・規模:住宅・非住宅、階数、延床面積など、どのような案件を経験してきたか
- 担当範囲:構造計画、構造計算、図面作成、確認申請・適判対応など、どこまで担当してきたか
- 使用ソフト:自社で使用する構造計算ソフトやCAD・BIMなどへの対応状況
- 資格:一級建築士、構造設計一級建築士など、任せる業務上必要な資格を持っているか
- 調整経験:意匠・設備設計者や審査機関など、関係者との調整をどこまで経験しているか
すべての項目を採用条件にする必要はありません。自社で任せたい仕事から逆算し、採用時点で必要な経験と、入社後に身につけられるものを切り分けることが大切です。
2-3. 必須条件と歓迎条件を分ける
採用条件を増やしすぎると、応募できる人材を必要以上に狭めてしまいます。「入社時点で必ず必要な条件」と「入社後に身につけてもらうことができる条件」を分けましょう。
たとえば、特定の構造種別の経験が必須なのか、別の構造種別の経験者でも育成可能なのかによって、募集できる人材の範囲は変わります。
すべてを満たす人を探すのではなく、採用後の育成も含めて条件を設定することが重要です。
3. 構造設計者を採用・募集する主な方法(リクルート手法)
構造設計者のリクルート活動には、求人広告、人材紹介、ダイレクトリクルーティングなど複数の方法があります。
主な違いを整理すると、以下のとおりです。
| 採用方法 | 特徴 | 向いているケース |
|---|---|---|
| 求人サイト 求人広告 |
広く求職者を募集できる | 採用要件をある程度広く設定できる |
| 人材紹介 | 条件に合う候補者の紹介を受ける | 特定の経験・スキルを持つ人材を探したい |
| ダイレクトリクルーティング | 企業側から候補者へ直接アプローチする | 待つだけでは候補者との接点を持ちにくい |
| リファラル採用 自社採用サイト |
社員や自社の発信を通じて候補者と接点をつくる | 継続的に候補者との接点をつくりたい |
これらは、どれか一つが必ず優れているわけではありません。採用したい人材や、自社で採用活動にかけられる時間・体制に合わせて選ぶことが重要です。
3-1. 求人サイト・求人広告の活用
求人サイトや求人広告は、広く求職者を募集できる方法です。
一方で、求人を掲載しただけで、自社が求める構造設計者から応募が来るとは限りません。
仕事内容や必要な経験だけでなく、「どのような案件に携われるのか」「入社後にどのような仕事を任せるのか」まで伝えることが重要です。
3-2. 人材紹介(転職エージェント)の活用
人材紹介は、企業が求める条件を人材紹介会社へ伝え、条件に合う候補者を紹介してもらう方法です。
構造設計のように専門性が高い職種では、単に「構造設計経験者」という条件だけでは十分ではありません。
構造種別や案件規模、担当業務など、構造設計の実務内容まで理解したうえで候補者を探せるかどうかも確認したいポイントです。
3-3. ダイレクトリクルーティング(スカウト型)
ダイレクトリクルーティングは、企業側から候補者へ直接アプローチする方法です。
求人広告のように応募を待つだけではなく、条件に合う人材へ企業から接点をつくれることが特徴です。
一方で、候補者選定やスカウトなどの運用が必要になるため、自社でどこまで採用活動に時間を割けるかも考える必要があります。
3-4. リファラル採用・自社採用サイトなど
社員や取引先などのつながりを通じた紹介、自社の採用サイトなども候補者との接点になります。
重要なのは、募集方法を増やすこと自体ではありません。「どのような人材を採りたいのか」を明確にし、その人材と接点を持ちやすい採用方法を選ぶことが大切です。
4. 構造設計者の選考でミスマッチを防ぐポイント
応募者が集まった後は、採用要件と実際の経験が合っているかを確認します。
特に構造設計者の採用では、職務経歴書に書かれた経験年数だけでは判断しにくい部分があります。
4-1. 実務経験の「年数」だけで判断しない
同じ5年間の構造設計経験でも、担当してきた仕事内容が同じとは限りません。
どの構造種別を扱ってきたのか、どの程度の規模・用途の建物を担当したのか、本人がどこからどこまで担当したのかを確認します。
「構造設計経験5年以上」のような条件だけで判断するより、自社で任せる業務との共通点を見ることが重要です。
4-2. 過去の担当案件と業務範囲を確認する
面接では、過去に担当した案件について具体的に聞きます。
建物用途、構造種別、規模だけでなく、本人がどの部分を担当し、どのような判断をしてきたのかまで確認すると、実際の経験を把握しやすくなります。
採用後に任せる予定の業務と近い経験があるかを確認しましょう。
4-3. 必要に応じて技術力を確認する
職務経歴書や面接だけでは技術力を判断しにくい場合には、採用後に必要となる能力を確認する方法を検討するのも一つです。
たとえば、過去に担当した図面や業務内容について具体的に説明してもらう、技術的な質問を行うなど、自社が任せたい業務に応じて確認方法を設定します。
選考方法そのものを増やすのではなく、「採用後に必要な能力を確認できるか」という視点で考えることが重要です。
5. 構造設計者の採用難が事業に与える影響と対策
構造設計者を採用できない問題は、単なる「採用人数」の問題にとどまりません。
ストラボで企業の話を聞くと、人材不足によって構造設計の内製化を進められない、対応できる設計レベルに限界がある、受注したくても仕事を断らざるを得ない、といった課題もあります。
つまり構造設計者の採用は、人事だけではなく、今後どのような案件を受注し、どのような体制で設計を行っていくかにも関わる経営課題です。
だからこそ、「欠員が出たから募集する」という対応だけではなく、今後の事業計画から必要な人材を逆算して採用を考える必要があります。
5-1.採用だけで人員を確保できない場合は外注も選択肢になる
構造設計者の採用には時間がかかる場合があります。一方で、受注している仕事を止めることはできません。
そのため、必要な人員をすべて正社員採用で確保するのではなく、採用活動を続けながら、一部の業務を外部の構造設計者へ依頼する方法もあります。
実際にストラボでは、新卒・中途採用で必要な人員を確保できなかった企業が、社員1名と外部の構造設計者10名による体制を構築した事例を紹介しています。
採用と外注のどちらか一方を選ぶのではなく、必要な人員、業務量の変動、社内に残したい業務などを整理して、組み合わせることも選択肢になります。
構造設計業務の外注先を探している場合は、構造設計者と企業をつなぐ「ストラボpartner」も利用できます。
5-1.根本原因に応じた採用活動の見直し手順
構造設計者の採用がうまくいかない場合は、「採用できない」と一括りにせず、どこで候補者との接点が途切れているのかを確認しましょう。
- 応募そのものがない場合:募集条件や求人チャネル、求人広告での情報の伝え方を見直す
- 応募はあるが要件と合わない場合:必要な経験・スキルの設定や、募集するターゲットを見直す
- 選考・内定まで進むが辞退される場合:給与などの条件面や選考プロセス、候補者への情報提供に課題がないか確認する
採用難の原因によって、必要な対策は異なります。
求人広告を増やす、人材紹介を追加するなど手段から考えるのではなく、まず自社の採用活動のどこに課題があるのかを把握することが重要です。
6. まとめ|構造設計者の採用は「任せたい仕事」から逆算して採用戦略を立てる
構造設計者の採用では、応募者を増やすことだけではなく、自社が任せたい仕事から必要な人材を具体化し、その人材に合った募集方法と選考方法を選ぶことが重要です。
「応募がない」
「応募はあるが必要なスキルと合わない」
「選考・内定まで進むが条件面で折り合わない」
採用がうまくいかないと一口に言っても、これらでは取るべき対策が異なります。
まずは自社の採用活動のどの段階に課題があるのかを整理し、採用要件、募集方法、選考方法を順番に見直しましょう。
7. 構造設計者の採用にお困りなら「ストラボnavi」
また、構造設計者を採用できないことが、内製化の遅れや受注機会の損失につながる場合もあります。採用だけですべての人員を確保することが難しい場合には、外部人材の活用も含め、事業に必要な設計体制そのものを検討することが大切です。
構造設計専門 就職・転職支援サービス「ストラボnavi」
ストラボnaviは、構造設計の求人に特化した転職支援サービスです。
構造設計者は、同じ経験年数でも、構造種別、担当フェーズ、使用ソフト、案件規模などによって実務経験が異なります。ストラボnaviでは、こうした構造設計ならではの経験・スキルを把握したうえで、企業と構造設計者のマッチングを支援しています。
「募集を続けているが応募がない」「応募者のスキルが自社の求めるレベルと合わない」「どのような条件・採用戦略で募集すればよいかわからない」など、構造設計者の採用に課題を感じている場合は、お気軽にご相談ください。
採用条件がまだ固まっていない段階でもご相談いただけます!


